教育の仕事

表1　教育目的と対象年齢による分類

【表1における用語の定義】

学校運営支援：主に一条校の学校運営を支援する事業。たとえば以下のような事業を指す。
　　（例）入学前教育プログラムの提供・大学広報支援・入試問題作成代行

オルタナティブ教育：従来の学校教育とは異なる方針で提供される教育。日本での代表例は以下。
　　（例）フリースクール・サポート校・ホームスクーリング・インターナショナルスクール

学校情報メディア：学校に関する情報を提供するメディア。教育機会の取捨選択に資する情報提供も含む。
　　（例）教育新聞・受験情報誌

職業訓練施設：特定の職業への就職を目指す者に技能訓練を行う施設。公私を問わない。
　　（例）職業能力開発大学校・農業者大学校・水産大学校・代々木アニメーション学院・公務員試験対策校

職業教育施設：特定の職業に就職した者に対応した養成施設。
　　（例）警察学校・防衛大学校・海上保安大学校・気象大学校

お稽古・習い事・カルチャースクール：主に就業に直結しないもの。通学・通信の両形態がある。
　　（例）語学教室・音楽教室・日本文化教室（書道・茶道・着物など）・アート教室（絵画・陶芸・ガーデニングなど）・ダンス教室・料理教室・パソコン教室

スポーツクラブ：主にアマチュア向けのスポーツ施設およびスポーツ団体。
　　（例）スポーツジム・スイミングスクール・スポーツ少年団

資格取得教育：特定の資格取得を目指す人に提供される教育サービス。
　　（例）自動車学校・宅建講座・英検の参考書

博物館：公開されている展示施設全般。
　　（例）博物館・美術館・天文台・科学館・動物園・水族館・植物園

青少年組織：青少年の健全育成を目的に活動した青少年主体の組織。
　　（例）ボーイスカウト・ジュニアリーダー

表2　主な教育系事業体と事業領域

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